日本フードサービス協会は6月25日、毎月集計を行っている外食産業市場動向調査の2021年5月度報告を公表しました（日本フードサービス協会：データからみる外食産業）。
本記事では同調査の最新データをグラフ化し、外食市場の動向をわかりやすく解説します。
外食売上高前年比は119.8%、昨年緊急事態宣言の反動で
外食産業市場動向調査のデータをもとに、2021年5月の業態別売上高をグラフにまとめました。
昨年同月（2020年5月）は1回目の緊急事態宣言下であったことから、その反動で先月に引き続き大きく伸長する傾向がみられます。
前々年比売上高（コロナ前との比較）は80.2%
一方、前々年同月（2019年5月）との比較では80.2%にとどまっています。
| 売上高前年比 [単位：%] （2020年5月との比較） |
売上高前々年比 [単位：%] |
|
| 全体 | 119.8 |
80.2 |
ファーストフード |
113.3 |
103.9 |
| ファミリーレストラン | 129.1 |
63.8 |
| パブレストラン／居酒屋 | 102.7 |
12.0 |
| ディナーレストラン | 168.1 |
49.7 |
| 喫茶 | 199.3 |
64.1 |
| その他 | 139.4 |
75.1 |
特に居酒屋業態では2019年5月の12.0%となっており、回復が遅れていることがうかがえます。緊急事態宣言に伴う酒類提供自粛などが響いているようです。
来月発表される6月分では、ワクチンの接種が進んできているほか、緊急事態宣言が20日に解除されているため5月よりは回復するとみられます。しかしまん延防止等重点措置が発出されている地域も多く、外食業界にとっては厳しい状況が続きそうです。
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