飲食店の集客5つの施策/オンライン・オフライン別集客方法は?グルメサイト掲載やSNS活用、広告出稿などを解説

長引くコロナで飲食店は苦境に追い込まれています。2020年に倒産した国内の飲食店は780件で過去最多を更新しました。中でも酒場やビヤホールの占める割合が高く、テレワーク推進や営業時間短縮などが大きく影響しています。(参考:https://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/p210101.pdf

政府や自治体から経営支援のための助成金などは出ていますが、採算が合わない店舗もあります。この状況下で注目すべきは、趣向を凝らし収益を生み出すための集客です。

どういった方法を選択すれば顧客の集客につながるのか、オンラインとオフライン両面で対策を解説します。

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飲食店が集客を高める方法

外出自粛により、通りがかりに立ち寄る顧客が減るため、既存顧客の来店促進やデリバリーによる提供、ネットを通した新規顧客集客など、複数施策でのクロスマーケティングが重要になってきます。

1. 顧客からの口コミ収集

グルメサイトやGoogleマップは多くの人が情報収集ツールとして利用するため、掲載される口コミ評判は何よりの宣伝になります。リアルな感想と写真で来店時の満足度が伝わり、同じ経験をしたいという気持ちを掻き立てます。

味や価格、接客以外にも、メニュー数、味付けや量が選べるか、食べ放題プランの有無など顧客の着眼点は多岐に渡ります。この機会に、サービス内容を見直しても良いでしょう。

また、ファンである顧客に口コミ投稿を依頼するのも良策です。地道な活動ですが、店舗を支援したいと思う常連客もいるため、信頼関係を活かし協力を仰いでみましょう。

2. デリバリー・テイクアウトの開始

自宅でも外食を味わいたい顧客は、デリバリーサービスやテイクアウトを利用します。調査によると、フードデリバリーの利用経験がある人は全体の約4割で、感染拡大後に初めて利用した人が12.6%、頻度が増えた人が17.4%を占め、コロナにより利用率が高まっていることがわかります。(参考:https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2011/28/news020.html

デリバリーサービスでトップシェアのUber Eatsや出前館に出店し、広いエリアを対象にした顧客獲得やリピート利用に結び付ば、外出自粛が解けた後の集客にも効果的です。

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3. 店舗情報管理の強化

コロナ禍で営業時間の短縮や休業をする店舗は、ネット上の情報を常に最新化しなくてはなりません。

店舗の公式サイト、グルメサイトや口コミサイト、Googleマイジビネスなど、掲載中の全てのサイトを更新し、さらに各SNSでも発信すると顧客も安心です。情報が古い場合、来店を考えている顧客の行動制限につながる恐れがあります。

弊社の調べでは、都内の飲食チェーン店の52%がGoogleマップの営業時間を修正していないのが実態です。顧客の信用を損ねる前に、営業時間、テイクアウトやデリバリーサービスの有無など、丁寧な情報共有を徹底することが大切です。

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4. ネット予約の導入

電話予約のみ受け付けている店舗は、この機会にネット予約を導入すると、営業時間に関わらず予約受付が可能となり、来店の機会損失を免れます。店舗スタッフ側も、電話でのやり取りが少なくなるため効率的です。

ネット限定クーポンやキャンペーンなどの施策も打つと、予約の促進につながります。

自社サイトに手を加え予約機能を追加するとなると時間と工数がかかるため、短期間でネット予約を開始できるグルメサイトへの掲載も費用対効果が高い場合も少なくないでしょう。

5. キャッシュレス決済の導入

諸外国より後発でキャッシュレス決済の導入を進めている日本ですが、近頃ではスマホで完結できるQRコード決済を扱う店舗が徐々に拡大中です。

QRコード決済や電子マネーは、スピーディーかつ非接触で会計が済むことから感染症対策としても評価されています。

利便性を重視する顧客であれば、キャッシュレス決済を取り入れていることによる満足度も向上するでしょう。キャッシュレス決済に対応することで、競合店舗との差別化が図れる場合もあります。

【オンライン編】飲食店の集客方法

多くの人へ効率的に情報を届けて集客するには、オンラインでのアピールが必要不可欠です。サイトやアプリにより、利用者の年齢層や閲覧時間帯が異なることに留意して情報発信すると、効果が出やすくなります。

1. ローカルSEO(Googleマイビジネス・Yahoo!プレイスなど地図アプリ)

Google等の地図アプリなどで、地域や位置情報に関連したワードで検索した際に上位表示を目指す取り組みをローカルSEOと呼びます。

Google 検索やGoogle マップの場合はGoogleマイビジネス、Yahoo!検索やYahoo!ロコの場合はYahoo!プレイスにビジネス情報を登録する必要があります。

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2. グルメサイト

飲食店を探す人が多く利用するグルメサイトは、店舗のウェブサイトの代替にもなる店舗のページを設けることができます。

店舗の詳しい情報や口コミ収集、ネット予約受付など顧客とのコミュニケーションにも対応しており便利ですが、掲載や機能の利用には料金もかかります。

ホットペッパーグルメ食べログなどの大手サイトは利用者数が多いだけでなく、掲載情報をきちんと管理すればローカルSEOにもポジティブな影響があります。新規顧客の。

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3. SNSの活用

年々、右肩上がりで利用者が増えているSNSは、検索キーワードを入力する替わりにハッシュタグから口コミ投稿を追え、若年層ではメインの情報収集ツールです。

大学生を対象にしたアンケートの結果、検索エンジンよりもTwitterやInstagramで情報収集する人が多いことがわかっています。

投稿者とつながりがある人や興味が近しい人に情報が広がり、コストをかけずに宣伝効果を得られます。拡散スピードが速く、内容によっては炎上するリスクも伴うため、起こりうる事態を想定しながら運用するとよいでしょう。

<参照>SHIBUYA 109Lab.:イマドキ男子の実態調査-大学生の男女比較-

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4. ウェブ広告の掲載

それぞれ広告費用の投入が必要ですが、認知度拡大や興味関心を抱いてもらうためのウェブ広告も活用するとよいでしょう。

以下はウェブ広告の一例です。

  • リスティング広告:検索エンジンで検索時に、広告マークと共に上部表示されます。クリックにより広告費が発生します。広告出稿を狙う企業の増加などで近年、価格高騰の傾向があります。
  • Google Display Network:Google提携サイト内に広告を表示します。キーワード検索をしない人も含め広く注目を集められます。動画広告など視覚的なアプローチも可能です。(ディスプレイ広告と Google ディスプレイ ネットワークについて
  • SNS広告:Twitter、Facebook、Instagram、LINE、TikTokなどに広告を表示し、地域や年齢、行動履歴などから精度高くターゲット選定できます。店舗のコアな客層を基に媒体を選ぶと良いでしょう。

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【オフライン編】飲食店の集客方法

自由なデザインで訴求力の高い、オフラインでの集客も効果があります。パソコンやスマートフォンの利用頻度が低い客層や、店舗近隣で生活、勤務する層に直接メッセージを届けることができます。

1. 看板・チラシ

店舗付近を往来する人に向け、存在をアピールできます。また、予約客が迷わず来店するためにも、看板やのぼりは役に立ちます。

チラシの手渡しやポスティングも近隣住民をターゲットにした有効な策です。スーパーや大型施設などに置きチラシを設置し、手に取ってもらう場所と機会を増やすのも良いでしょう。

デザインの自由度や素材選びなど紙媒体ならではの工夫で、顧客に強い印象を与えられます。そのまま利用できるクーポンなどを付けると、足を運ぶきっかけにつながります。

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2. 看板広告・交通広告・フリーペーパーなどへの広告出稿

地方のフリーペーパーに店舗情報を掲載したり、アクセスの足となる駅や近隣施設の広告枠を利用すると、一度に大勢の目にとまることが期待できます。

ただし枠に限りがあるため、掲載を希望する企業や民間からの応募が多い場合は掲載不可であったり枠に空きが出るまで時間がかかったりする可能性もあります。

オンライン・オフラインの両方を活用し、飲食店の集客を高める

リアルタイム性高く、頻繁に情報を届けられるオンラインと、ネットを利用しない年齢層や近隣住民に直接アピールできるオフライン施策の両方のメリットを理解し、集客の予測を付けてコストをかけることが重要です。

媒体によってターゲットが違うため、当然、掲載内容の言い回しや見せ方、掲載タイミングも媒体ごとに調整する必要があります。季節の変わり目や流行などにも配慮しつつ、顧客のニーズに刺さるコンテンツ制作が集客力を向上させます。

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<参照>
飲食店倒産は780件で過去最多~業態別では「酒場・ビヤホール」が最多~

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この記事の筆者

口コミラボ編集部

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