アゴダ（Agoda）はシンガポールに本社を置く宿泊施設向けオンライン予約サイトで、現在同社のサイトでは世界200万軒以上の宿泊施設が掲載されています。
アゴダの事業の中心はアジアですが、アフリカ、中東、ヨーロッパ、アメリカの主要都市にもオフィスを設置し、日本語を含む38の言語に対応して事業を展開しています。
本記事では、ホステルの集客にアゴダを利用するメリットを中心に解説します。
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ホステルがアゴダ（Agoda）を利用する5つのメリット
アゴダ（Agoda）はアジアを中心にグローバルに展開している企業であり、アジアの主要都市に直接事業所を構えている点や多言語対応をしている点など、アフターコロナに向けてのインバウンド需要の掘り起こしを考える場合、利用するメリットが高い宿泊施設向けオンライン予約サイトです。
そこでまずは、ホステルがアゴダを利用する5つのメリットについて詳しく解説します。
メリット1. アクセス・周辺スポット情報の掲載で、立地の良さをアピール
アゴダのサイトでは単にホテルの位置を地図上で示すだけではなく、アクセスや施設の周辺情報が大変充実している点が特徴です宿泊施設を探す時に、空港や主要駅、そして最寄駅からの距離、さらには宿周辺の様子や主要観光スポットとの距離はチェックしておきたいポイントです。
ホステルの利用者は、多くの場合、空港から公共交通機関を利用して移動します。土地勘のない海外からの観光客の場合、最寄駅から近ければ道に迷う心配もないため、宿泊施設選びの重要なポイントになります。
そのためアクセス情報が細かく掲載されているアゴダはユーザーからの信頼感が高く、さらに立地の良い施設であれば、ユーザーにその強みをアピールしやすいメリットがあります。
メリット2. データで見る宿泊施設比較
アゴダの施設ページのユニークなシステムのひとつに、同じ都道府県内にある他の数件の施設との比較がひと目でできる点があります。
他のホテル予約サイトの場合、比較したい施設を一覧から探し出してまずはそのサイトをチェックし、また最初にチェックしたホテルのサイトに戻るという作業が必要になります。
しかしアゴダの場合比較対象が並んで表示されているので、比較対象を容易に絞り込むことができ、さらに他の施設と比較することで自身の施設の優れた点をユーザーに強く印象付けることができます。
メリット3. 設備やサービス情報を紹介
施設の設備やサービス情報については、ユーザーの知りたい情報はそれぞれ異なります。ビジネス利用であればWi-Fiの有無は必ずチェックしたいところであり、乳幼児連れであれば子ども向けサービスの有無が、そして海外からの観光客であれば対応言語も大切なチェックポイントです。
アゴダのサイトは、他の同様のサイトと比較しても施設のサービスや設備に関する情報が細かく掲載されているため、ユーザーにとって大変便利です。
さらに施設の立場からも、宿泊検討中のユーザーから設備やサービスに関する電話やメールでの問い合わせが減ることで、業務の効率化にもつながります。
メリット4. 多言語の口コミで世界中のユーザーを獲得
実際のアゴダのサイトをチェックして一番印象に残るのが、実際に宿泊したユーザーの口コミが充実している点です。
ユーザーの口コミ評価は、一般的には全体のスコアや星の数で表示されることが多いですが、アゴダの場合「設備の清潔さ」「ロケーション」「サービス」「設備」「お部屋の快適さ」「コスパ」と評価項目が細かく分かれており、それぞれの項目に対して細かくスコア化されています。
またアジアを拠点に広く世界的に展開している企業だけに、英語や韓国語、中国語など口コミも多言語で投稿されており、海外からの観光客に対して強くアピールすることができます。
メリット5. ルームタイプの写真掲載で雰囲気をイメージしやすい
ホステルにはシングルやダブル、そしてファミリールームまでさまざまなタイプの部屋がありますが、アゴダの施設ページでは、ユーザーが宿泊を希望する日を選択すると、その日空室がある部屋がタイプ別に写真付きで掲載され、それぞれの部屋の面積なども細かく表示されます。
さらにそのまま日付選択のボタンをタップすれば、料金をチェックしてそのまま宿泊予約まで進むことができます。特に海外からの観光客の場合、写真など視覚に訴える情報の方がアピール効果が高いため、利用者の増加につながりやすくなります。
アゴダ（Agoda）を活用しているホステルの事例2選
アゴダのサイトの特徴や利便性を理解するために、ここでは実際にアゴダに掲載されている2つの施設のサイト内の様子を実際に紹介しながら、特徴やインバウンドに対してアピールできる強みがどこにあるのかを探っていきます。
事例1. 部屋ごとの写真や設備の紹介で、室内の雰囲気をわかりやすく紹介
あるホステルは、アゴダに施設内の室内写真を豊富に掲載しています。
ホステルの場合、特に心配になるのが共有スペースの様子や、ベッドの並び、そしてセキュリティーの面から鍵付きで荷物を収納できるスペースがあるのかといった点です。
この施設のように、宿泊客の懸念点となる箇所を写真でチェックできるようにすることは、下見をする感覚で部屋の様子を閲覧でき、安心感を与えられます。
事例2. 詳細なプロフィール掲載で、ユーザーの情報収集を簡単に
また別のホステルの掲載ページで目を引くのが、施設に関する詳細な情報が掲載されている点です。
空港からの距離、施設の内容といった基本情報だけではなく、最寄りのATMやコンビニの距離まで掲載されています。
それらの情報が全てトップページに集約されているので、それぞれの情報をチェックするためにわざわざ他のページに飛ぶ必要がなく、施設の検索から設備のチェック、そして予約まですべてをアゴダの中で完結させることができ、このユーザーに対する利便性が予約率のアップにつながります。
ホステル集客に効果的な3つの施策
ユーザーがホステルの検索や予約を行うために、インターネットで情報収集をし、そのまま予約する方法が主流となっています。
ウェブサイトやSNSでの情報発信につとめ、数多くの情報の中に埋もれない工夫が必要です。
そこでここからは、ホステル集客に効果的な3つの施策について、具体的に紹介していきます。
施策1. ウェブサイトやGoogle マイビジネスの活用
宿泊施設の検索や予約にも検索エンジンが活用されています。アゴダのような予約プラットフォームを利用するケースもありますが、Googleで「目的地」と「目的の施設」をかけ合わせて検索すれば、Google が提供するビジネス情報も表示されます。
この検索で上位に表示される工夫をこらせば、ホステルの存在をアピールすることができ、集客に結びつけることができます。
ローカル検索で上位に表示されるための工夫の一つに、情報の更新頻度があります。キャンペーン情報を掲載したり、オーナーや従業員の写真も掲載すれば、ローカル検索対策になると共にユーザーが施設に親近感を覚えることで集客につなげることができます。
ローカル検索の表示内容を編集、更新したりできるGoogle マイビジネスの活用が重要になってくるでしょう。
施策2. ターゲットに合わせたSNSを利用して宣伝を行う
Webサイトと同様かそれ以上の影響力があるのが、InstagramやTwitter、FacebookのようなSNSを利用したマーケティングです。
Instagramは写真の投稿がメインです。Facebookは文章＋動画や写真で、現実の人間関係がベースになっています。Twitterは文章や画像コンテンツをメインに、フォローなどの関係を問わず情報拡散が進む拡散力が知られています。
SNSを活用して効果的なマーケティングを行うためには、それぞれのSNSの特徴を把握し、さらに自施設のメインターゲットとなる客層に合わせたSNSを選択することが大切です。
たとえばビーチの美しさが自慢の観光エリアにあるホステルなら、写真でアピールできるInstagramがベストな選択となるでしょう。
一方で、コンセプトが売りであるイベントを頻繁に開催しているような場合には、Facebookを使ったり、告知にはTwitterを併用したりといった方法が考えられます。
施策3. 予約サイトを利用して、国内外の観光客へアピール
そしてホステルにおいてすでに欠かせない存在となっているのが、アゴダのような宿泊予約サイトへの登録で、旅行比較サイトはホテルごとの一括検索ができるため、サイトに登録しているだけでも自然と自施設がユーザーの目に留まる機会が増えます。
宿泊予約サイトの場合、サイトによっては登録に手数料がかかる場合もあります。しかし特に海外からの観光客の取り込みを考慮すると、宿泊予約サイトへの登録は集客のための有効な手段です。
手数料が気になるようであれば、アゴダのように手数料無料の登録サイトを利用する方法もあります。
ホステルでもアゴダを活用し、予約数アップへ
日本政府観光局によると、2019年の訪日外客数の国別割合は中国、韓国、台湾、香港、アメリカ、タイの順となっており、国別割合を見るだけでもアジア圏からの来訪者が多いことがわかります。
数ある宿泊予約サイトの中でも、アジアを中心に展開しているアゴダはアジア圏において知名度も高く、母数の多いアジア人観光客をターゲットに集客を狙うためには、アゴダへの登録は自施設をアピールし、集客率を高めるために有効な手段です。
さらにアゴダの場合、登録料といった初期費用は不要です。実際にアゴダ経由で予約及び宿泊があると宿泊料金より手数料が引かれる成果報酬モデルなので試しに利用してみるといった使い方もできるでしょう。ただし、掲載の停止や予約受付の中止の方法については先に理解シておくでしょう。
アフターコロナに向けてのアジア人観光客に向けてのマーケティング戦略としても、今から登録を行い情報の充実に努めることが大切です。
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