観光地でやるべきMEO対策とは? Googleマイビジネスの活用方法・海外事例まで徹底解説!

日常生活だけでなく、観光地を訪れた際にもGoogle マップなどの地図アプリを使うという方は多いのではないでしょうか。

そうした需要に応える施策として、観光地でも「MEO」対策が重要となってきています。

MEOとはMap Engine Optimizationの略で、店舗・施設の情報をGoogle マップなど地図アプリに登録し、その情報を最適化することを意味します。

本記事では、MEOという用語の説明からMEO対策の内容、実際の観光地での例などを解説していきます。

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そもそもMEOとは

直訳すると「マップエンジン最適化」となるMEO(Map Engine Optimization)は、もともとGoogle上の情報を整備することによってGoogleに評価されることに着目した、ストリートビューの撮影業者などが使い始めた言葉です。

その言葉の定義は曖昧ですが、今では大抵の場合「Google マイビジネスを用いた情報の管理や口コミ促進などを通じて、Google マップからの検索に最適化すること」を指しています。

たとえばGoogle マップから飲食店などの店舗を検索すると、ユーザーの現在地や目的地周辺の店舗のみに絞られて検索結果に表示されます。近い場所やこれから行きたい場所にある店舗を表示してくれるという特性から、お店や施設を探す際によく使われているのです。

サイト整備などに膨大な時間と経費を要することもあるSEO対策とは違い、中小企業の店舗でも比較的費用を抑えて取り組めるというメリットがあります。

なお、MEOは日本でのみ使われている用語です。海外では、場所の情報に関連した検索に最適化する「Local SEO(ローカルSEO)」という用語があり、MEOはこのローカルSEOとほぼ同じ意味で使われています。

MEO対策が観光地でも必要な理由

観光地でMEOが必要な理由は第一に、Google マップからの検索結果が集客に非常に有効だからです。

周辺施設を探したり目的地までの道のりを調べたりできる数ある「ナビゲーションアプリ」の中で、Google マップの利用者数が最も多く、ニールセンによる2020年5月の調査によると日本国内ではGoogle マップの月間利用者数は4,717万人とのデータが出ています。

その地を初めて訪れた観光客もGoogle マップを利用することが多いため、もしその際にGoogle マップ上で行きたい店舗や施設が表示されなかった場合、店舗・施設側が来店客獲得の機会を損失することにつながってしまいます。

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Googleマイビジネスの管理の必要性

Google マイビジネスを利用したMEOが必要な理由の一つとして、Google マップの情報は第三者により修正されてしまうという可能も挙げられます。

これまでにも2015年に広島県の原爆ドームや島根県の出雲大社の名称が書き換えられたり、2017年には大阪市内の駅名が改竄されたりなどの悪質ないたずらが報道されました(これらは「Googleマップ改ざん事件」とも呼ばれる)。

そういったことを防ぐためにも、観光施設などの情報は自治体や管理者などによってしっかり管理していく必要があるといえます。

観光地で実施すべきMEO対策、4つのフェーズに分けてご紹介!

ここまではMEOの意味とその内容、必要性などについて解説してきました。

ここからは、観光地の施設や店舗などで、MEO対策として実施するべき内容と方法などについて解説します。

1. まずはGoogleマイビジネスに登録

MEO対策としてまず第一に、Google マイビジネス(https://www.google.com/business/)への登録を行います。店舗情報の登録自体はユーザーも可能ですが、Google マイビジネスに登録することでGoogle マップにオーナーとしてより詳しい情報を掲載することができます。

詳しい登録方法などは、以下の記事で詳細に解説されています。

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2. 情報を整備しよう

Google マイビジネスに登録して店舗のオーナー確認ができたら、Google マイビジネスに店舗の基本情報を登録していきます。

Google マップ上の店舗情報が充実しているか、そして最新の情報が反映されているかどうかがGoogleやユーザーからの評価を大きく左右しますので、登録後、定期的に更新していきましょう。

登録できる基本的な情報は以下の10項目となります。

  1. ビジネス名
  2. カテゴリ
  3. 住所・サービス提供地域
  4. 営業時間
  5. 電話番号
  6. URL
  7. ビジネスの説明
  8. 属性
  9. 写真・動画
  10. 開業日

また、NAP(Name, Address, Phone)と呼ばれる要素の表記を、Google マイビジネスの情報と他のWebサイトやSNSなどと統一することで、Googleが店舗情報を認識しやすくなるといわれています。

Web上に公開する情報は、正確な内容で統一させておくことが重要です。

情報の登録についての詳しい内容は、以下の記事で詳細に解説されています。

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Googleマイビジネスとは?:掲載できる10の基本情報

3. Googleマイビジネスをもっと活用するには

Google マイビジネスをもっと活用するための機能として、店舗側が自由な内容を掲載できる投稿機能や、ユーザーから投稿された口コミに対して返信できる機能があります。

投稿機能では写真や動画を使ったイベントやキャンペーンの情報、店舗の特徴など、ユーザーに対してアピールしたい内容が投稿でき、投稿した内容はFacebookとTwitterでシェアすることが可能です。

投稿した内容はGoogleの検索結果にも表示されるので、アピールしたい店舗の特徴やキャンペーンの内容を、検索されやすいキーワードを意識して作成すると効果的です。

また、高評価な口コミを集めるとともに口コミに返信して信頼度をアップさせることで、ユーザーから選ばれやすくなります。口コミを促進するとともに、口コミを投稿してくれたユーザーには丁寧に返信しましょう。

※ただし、ユーザーに対して対価と引き換えに口コミ投稿を促したり、店舗側のスタッフが自店舗へ口コミ投稿したりすることは「やらせ」であり、Googleのガイドライン違反となりますので、注意が必要です。

投稿機能や口コミへの返信などについて、詳しい内容は以下の記事で詳細に解説されています。

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また、Webサイト・SNSのSEO対策や、サイテーション(他サイトやSNSからの引用・言及)獲得も、Google マップ上の店舗情報の評価につながる重要な要素です。

4. Googleマイビジネスでできる訪日外国人対応

Google マップは世界の多くの国で利用されているサービスのため、日本の店舗に対して外国のユーザーから外国で口コミが投稿されることもあります。

口コミへの返信は翻訳されるため、日本語で返信しても問題ありません。

また、2019年より英語版のGoogle マップから訪日外国人向けの観光スポットに対して「Googleで予約」機能が追加されており、今後、訪日外国人への対応がますます重要になってきます。

海外のMEO(Local SEO)対策事例 -バミューダ観光局

ここでは海外のLocal SEO対策事例として、バミューダ観光局の事例を紹介します。

北大西洋にあるイギリス領のバミューダ諸島は、国全体でGoogle マップの情報を最適化した最初の例といわれています。2017年に地元の利害関係者から賛同を得て、島内施設のGoogle マイビジネスの登録申請から始められました。

また、バミューダ諸島のストリートビューの画像は2015年以降更新されていませんでしたが、バミューダ観光局のマーケティングパートナーであるマイルズパートナーシップが6日間をかけてバミューダ諸島各地を撮影し、島のストリートビューの範囲をこれまでの4倍に拡大しました。

このバミューダ諸島のストリートビューは2018年6月から公開され、その後1か月半で350万回を超える再生回数を獲得しているということです。

自治体で主導する場合は、まずMEO対策の重要性を広める

観光客を受け入れる環境整備の一環として、Google マップの情報整備を進めようとしている自治体も日本国内にいくつか存在しており、今後そうした動きは広がっていくことが予想されます。

一方、Google マップの情報整備を進めたい自治体側と、集客におけるGoogle マップの重要性に気づいていない店舗・施設側で温度差が生じ、なかなか整備が進まないという問題もあるようです。

そうした場合、まず自治体としてMEO対策の重要性を広めることが重要です。

セミナーの開催やパンフレット配布などでMEO対策についての啓蒙活動を行い、その後情報整備に取り組むという流れがよいでしょう。

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<参考>
産経WEST:グーグルマップ、また改ざん 大阪市内の駅名に悪質ないたずらか
バミューダ観光局公式サイト:バミューダはマーケティングイノベーションで表彰され、Googleストリートビューでトレンドセッターになりました
milespartnership.com:バミューダでGoogleストリートビューをキャプチャする

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この記事の筆者

口コミラボ編集部

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