米Twitterは現地時間の1月26日、ニュースレター配信サービスを手がけるオランダの企業、Revueの買収を発表しました。
それに伴い、ツイッターから「ニュースレター」機能が開始し、2月初旬ごろからTwitter日本版にも「ニュースレター」機能が利用できるようになっています。
この記事ではその新機能「ニュースレター」の概要と、登録方法、使い方について解説します。
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Twitterの新機能「ニュースレター」とは？
Twitterの「ニュースレター」は、メールマガジンのように購読者に向けて情報を配信できる新機能です。ユーザーはフォロワーに対してニュースレターを配信し、そこから購読料による収益を得ることができます。
オランダ発のニュースレター配信サービスであるRevueをTwitter社が買収したことにより、Twitterから同社のサービスが利用できるように実装されました。
本来はジャーナリストや出版社、作家などのクリエイターなどが利用することを想定したサービスとされていますが、企業が定期的にユーザーに情報を発信するなど、マーケティングツールとして活用できる可能性を秘めています。
なお、現在のところ日本語には対応しておらず、日本円での支払い機能もありません。またアプリ版には対応しておらず、ブラウザ版からのみ利用できます。
ニュースレターにかかる費用は？
Revueのニュースレターでは、配信者が決めた購読料金の6％を手数料としていましたが、買収後の手数料は5％に引き下げとなりました。
たとえば、読者が1回の配信あたり1ドルを払うという設定にした場合、配信者はTwitter社に1回の配信あたり0.05ドルを支払う計算です。
また、購読者数に応じて料金が高くなるPro版も買収後は無料となり、ニュースレターにかかる費用は購読料金に対する手数料のみとなっています。
Twitterのニュースレター機能に登録する方法
ここでは、Twitterのニュースレターに登録する方法を画像付きで解説します。
1. ブラウザからTwitterを開き、左側メニューの「もっと見る」（3点リーダー）をクリックします。
2. 上から3番目の「ニュースレター」を選択します。
3. 確認画面が表示されるので、「詳細を確認する」をクリックして進みます。
4. 別ウインドウで開いたRevueのスタートページより、「Start a newsletter for free」をクリックします。
5. Twitterのアカウントを連携して始める場合は、「Sign up with Twitter」を選択します。「連携アプリを認証」をクリックし、Twitterアカウントと連携します。
メールアドレスで認証する場合は「Sign up with email instead」を選択し、メールアドレスとパスワードを入力します。
6. 入力フォームに切り替わるので、ユーザーネームとニュースレターの名称を入力し、国を選択すれば登録は完了です。
以降は先ほどのTwitterの左側メニューから「ニュースレター」を選択すると、自動でニュースレターの管理画面にジャンプします。
Twitterのニュースレターを配信する方法
ここでは、ニュースレターの作成と配信の方法を紹介します。
管理画面にログインし、画面左上メニューの「Create」をクリックすると、ニュースレターの作成画面が表示されます。
記事の作成画面はWordPressに似たUIとなっており、下にあるボタンから見出しや本文、メディアを挿入できるようになっています。編集中の記事はブラウザを閉じても自動的に保存される仕様です。
編集画面下部の「Preview」から、実際の表示のプレビューができます。「Send Preview」から、プレビューのリンクを取得してプレビューを共有することもできます。
記事を書き終えれば、「Schedule issue」から記事を配信できます。すぐに配信することもできますが、投稿時間を指定しての配信も可能です。
配信後は、左上メニューの「Insight」からニュースレターの開封率やクリック率を確認できます。
まとめ
ニュースレター機能はまだTwitterに導入されたばかりですが、Twitterからはフォローしている人のニュースレターに登録できる機能の追加などがアナウンスされており、今後より便利で使いやすくなることが予定されています。
またTwitter社はRevueの買収の位置付けを「Twitterでの公の会話を強化し続けるための最初のステップ」としており、発信者がフォロワーとより強く繋がっていくことを推し進める姿勢を見せています。
ニュースレター機能は日本版ではまだ本格的に導入されていませんが、先んじて利用することによりTwitterを通したユーザーとのコミュニケーションを効果的に進められる可能性があります。これを機に導入を検討すると良いでしょう。
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