Tポイント・Tカードとは?基礎知識と事業者の導入メリットについて解説

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多種多様な店舗やインターネットショッピングサイトで利用されているポイントサービスに、「Tポイント」があります。

幅広い年代で利用されているTポイントとTカードの概要、事業者が導入するメリットを紹介します。

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Tポイントとは

スーパーやコンビニエンスストア、飲食店など、全国のさまざまな店舗で導入されているポイントサービスの1つに、Tポイントがあります。

Tポイントがどのようなサービスなのか、貯め方と利用状況について紹介します。

全国の提携先で使える共通ポイント

カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)社が展開しているポイントサービス「Tポイント」は、国内利用者数が7,000万人を超えるといわれています。このTポイントは、ネットショップや全国のTポイント提携先の店舗で、ユーザーの利用金額に応じて付与される共通ポイントで、主に200円で1ポイントまたは100円で1ポイント付与されます。

ユーザーは付与されたポイントを1ポイントを1円として店頭で使用できるほか、提携先のポイントへの交換や商品の交換ができます(提携先ごとに異なります)。

主な提携店には、カルチュア・コンビニエンス・クラブが展開するTSUTAYAおよび蔦屋書店、ファミリーマート、Yahoo!ショッピングなど、さまざまなジャンルの店舗が揃っています。

Tポイントを貯める方法

ユーザーがTポイントのマークが掲出されている店舗で買い物をすることで、店頭でポイントを貯められます。

またインターネット上の店舗では、ショッピングサイトの利用でポイントが貯められます。

Tモールと呼ばれるインターネット上のショッピングモールもあり、ここを経由して買い物をすると、Tポイントの提携先以外の店舗でもTポイントが貯まる仕組みが導入されています。

ANAENEOSなど、他社のポイントプログラムで貯めたものをTポイントに交換する方法もあります。

ほかにも、たとえば毎日新聞では定期購読者を対象に毎月「購読ポイント」としてTポイントが付与しているなど、Tポイントにはポイントを貯めるさまざまな手段があります。

数値で見るTポイント

Tポイントのユーザーを数値でみてみると、年間アクティブ・ユニーク数は2020年8月末時点で7,065万人以上といわれています。この数値を日本の総人口数1億2,650万人に当てはめると、56.0%にのぼります。

次にTポイント会員の利用率をみると、月間利用率は64.5%であり、毎月約4,557万人以上が利用していることになります。

Tカードとは

T会員がポイントを貯めたり使用したりするには「Tカード」が必要です。

どのようなカードなのか、その概要と所持率、種類と発行できる場所について紹介します。

Tポイントを貯められるカード

T会員がインターネットショップや全国にある提携先の店舗でTポイントを貯めたり、使用したりするときに使うのがTカードです。

所持率を年代別にみると、20代は78.6%、30代が82.2%、40代は78.3%、50代は75.9%というデータが公表されています。Tカードはどの年代でも所持率が高く、事業者にとって集客を見込めるツールの1つだといえます。

Tカードの種類

Tカードにはさまざまな種類があります。たとえばクレジット機能がついたもの、そのほかの決済や金融機能がついたもの、キャラクターデザインのもの、そしてスマートフォンで利用できるモバイルTカードなどがあります。

モバイルTカードを使うにはアプリが必要です。Tポイントアプリのほか、ウエルシアグループやすかいらーくといった提携先のアプリやLINEアプリも対応しています。

Tカードは提携先の店頭で作れるほか、インターネットでも発行できます。

事業者がTポイントを導入するメリット

どの世代にも多くの利用者を抱えるTポイントですが、導入することで事業者もその恩恵を受けられます。

店舗にとってのメリットを3つ紹介します。

1. 専用端末1台で始められる

事業者にとって、Tポイントを導入する大きなメリットの1つに導入のしやすさがあります。

Tポイントは専用端末1台で導入することができます。別途決済契約が必要になりますが、クレジットなどの決済サービスも利用可能です。

端末には2種あり、クレジットカードQRコード決済に対応した「モバイル型」クレジットカード、電子マネー、Alipay/Wechatに対応した「据え置き型」から選べます。

導入に際し、電話かインターネットから問い合わせると、営業担当者から詳しい説明があります。申込書類に記入後、カルチュア・コンビニエンス・クラブでの審査を経て店舗に端末が納品され、導入となります。問い合わせから導入まで、約2週間はみておくとよいでしょう。

2. 7,000万人超のT会員に自店舗のアピールができる

提携事業者の情報は、Tカードのユーザー用ページ「Tサイト」などで掲載されるほか、個別交渉とはなりますが、近隣のTSUTAYAと相互送客のためのキャンペーンを実施できる可能性があります。

そしてT会員に向け、スマートフォンとPCに配信できるクーポンを無料で掲載できます。人気のTポイントアプリで毎月クーポンを配信することで、集客以外にも店舗の認知度アップや再来店の促進に効果があります。

店舗のオリジナルクーポンを端末からレシートで発行できる点も、メリットといえます。

3. 顧客分析ができる

Tポイントを導入している店舗は、月ごとに顧客分析からエリア分析、業種比較などをグラフやマップでまとめたレポートがスマートフォンとPCから見られるようになります。

別途問い合わせれば、都道府県と近隣地域の人口やT会員率などのデータもチェックすることができます。

TポイントとTカードについて店舗導入前に理解しておく

Tポイントは、会員数7,065万人以上を誇る大規模なポイントサービスで、全国のさまざまなジャンルの企業、店舗と提携しています。

TポイントとTカードについて店舗に導入する前に理解しておくことで、集客のみならず認知度のアップや再来店の促進により効果が発揮されるでしょう。専用端末1台で簡単に導入できるTポイントは、店舗経営の力強いパートナーになるはずです。

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