昨今、消費者の接触するメディアの多様化に伴い、広告との接触ポイントも形式も多様になっています。
飲食店の場合も、見込み顧客の行動様式を踏まえ、広告を掲載する媒体を選定することが必要です。
店舗によってターゲット層などが異なるため、単純に「飲食店」に合う広告掲載先かどうかといった基準で判断してしまうと、あまり効果が出なかったという結果になる可能性もあります。各種広告媒体について理解を深め、自店舗に合った掲載媒体を精査することが重要です。
広告媒体は主にインターネット広告、SP（セールスプロモーション）広告、およびマス広告の3種類に大きく分類されます。
本記事ではこれらの広告をさらに細分化し、それぞれのメリットや特徴、また広告費用の相場について紹介します。
インターネット広告
飲食店業界の広告は、主にインターネットを活用したものが主流となってきています。インターネット広告を利用するメリットとして、紙媒体と比較してコストが抑えられる点がありますが、莫大な情報量があるインターネットではユーザーの目に留まることなく埋もれてしまうリスクもあります。
1. リスティング広告
検索エンジンでユーザーが検索したキーワードに応じて掲載される広告を「リスティング広告」といいます。検索連動型広告（検索広告）やPPC（Pay Per Click）とも呼ばれており、ユーザーが広告をクリックすることで広告費用が発生する仕組みとなっています。
メリットとしては、少額（目安は30万円前後）から広告掲載が可能であることや、キーワードとの連動性を生かしてターゲットを限定して広告を表示できることなどが挙げられます。また、表示時間なども細かく設定することでより効率的な広告が可能となります。
2. SNS広告
FacebookやInstagram、Twitter、LINEなどのSNSで配信する広告を「SNS広告」といいます。普段、何らかのSNSを利用している人であれば必ず目にする広告であり、タイムラインやストーリーズなど様々な形式で表示されます。
以前はテキストとバナー表示といったシンプルなものでしたが、最近は動画やカルーセル表示などを活用し、目を引く広告が増えています。
SNSのタイムライン上に溶け込むような自然な広告が可能であることや、商品やサービスを知らない潜在的な顧客にアプローチできることなどがメリットとして挙げられます。
さらに目安として月3万円程度からの掲載が可能であるため、効果を見ながら適宜改善を加えるなど柔軟な運用が可能です。
3. YouTube広告
YouTube内に掲載する動画広告を「YouTube広告」といいます。動画でユーザーにアプローチすることで、リスティング広告などと比較してより強いインパクトを与えられるメリットがあります。
また、YouTubeは幅広い世代の人が閲覧しており、18～64歳のネット人口のうち82%（2017年）もの人が視聴していることから、多くの人にアプローチできる点が強みといえます。
広告費用は再生回数に応じた課金制で、種類によって差はありますが1回の再生で2円～20円が相場となっています。
YouTube広告を出すには動画の制作費用も必要で、こちらは30万円～100万円、コストを抑えても5万円程度は必要となる点に注意が必要です。
4. グルメサイト
飲食店の集客に最早欠かせないものとして「グルメサイト」が挙げられます。グルメサイトは飲食店を探しているユーザーに対して、直に情報を伝えられるため、効率的な広告が期待できます。さらに、グルメサイトに情報を掲載することでサイトから予約を得られることもメリットとなります。主なグルメサイトとして、食べログやホットペッパーグルメ、ぐるなび、Rettyなどがあります。
飲食店情報の掲載自体は無料であるサイトも多いですが、有料プラン限定の機能や集客サポートなどもあるため、自店舗にあったサイトを考慮すると良いでしょう。
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SP（セールスプロモーション）広告
テレビ、ラジオ、雑誌、新聞の4つのマスメディアを活用した広告以外の広告を「SP（セールスプロモーション）広告」といいます。
SP広告では、普段インターネットを利用しない層にもアプローチすることが可能です。
1. 折り込みチラシ
新聞にチラシを挟んで届けるこの広告方法は、かつては広告媒体としては最も有効的なものであり、かつ即効性が期待できる方法でした。高齢者や家族で住んでいる人が多い地域では有効ですが、新聞を取っている人が少ない若年層をターゲットとする場合は非効率となります。費用は大体チラシ1枚あたり3.5円が相場となります。
2. DM（ダイレクトメール）
商品やサービスの情報を何らかの方法で顧客に送る方法を「DM（ダイレクトメール）」といいます。DMの種類はいくつかあり、はがきなどの印刷物を郵送する方法や、電子メールまたはFAXを送信する方法があります。伝える情報量を自由に選べることや、クーポンの添付などで顧客へアピールできることがメリットといえます。DMの形式によって費用は異なりますが、1通あたり数十円～が目安となります。
3. POP
気軽に作成できる「POP広告」はコストを安く抑えられる点がメリットです。基本的な運用方法として、店舗の前を通過する人の興味を引くことや、店内でおすすめメニューを紹介する方法があります。店頭にPOPを設置する場合は、店に入りたいと思ってもらえるように、通行人にインパクトを与えられる表示が良いでしょう。また、店内で活用する場合は顧客の満足度が高い商品や利益率の高い商品をおすすめすることで、より効果的な運用が期待できます。
4. 屋外広告
看板を使用した広告を「屋外広告」といいます。「A型看板」と呼ばれるアルファベットのAの形をした店舗前に設置するタイプのものや、ビルの屋上などに設置する大型看板まで、サイズや場所の選択肢が豊富にあり、街を行き交う多くの人に直接アプローチができます。A型看板は3,000円から作成できるものもあり、コストパフォーマンスが高いことが特徴です。
5. 交通広告
バスや電車、駅などに掲示する「交通広告」は特に利用者が多い都市圏で効果的な広告となります。1日に複数回利用する交通機関では、広告を目にする機会が自然と増えるため、記憶に定着しやすいメリットがあります。費用には地域差があり、例えばバス内に広告を掲載する場合、7日間で約10万円程かかるのが一つの目安です。
6. フリーペーパー
ポスティングや人の往来が多い場所において無料で配布する「フリーペーパー」も広告方法の1つです。配布地域が限定されていることが多いため、店舗の近隣に住んでいる人や近くをよく通行する人の手にわたりやすいことがメリットとして挙げられます。さらに、無料配布であることから手に取ってもらいやすいという特徴もあります。費用は、1/8紙面で2万円程度が目安となります。
マス広告
テレビ、ラジオ、新聞および雑誌のマスコミ4媒体に対して広告を出す方法を紹介します。「4マス広告」と呼ばれるこれらの広告は、媒体によって費用や広告効果も大きく異なり、さらに同じ媒体内でも掲載する期間や場所、面積などでさまざまな種類があります。1. テレビCM
「テレビCM」には主に2種類あり、「提供CM」と呼ばれる番組のスポンサーとして表示されるものと、「スポットCM」と呼ばれる番組と番組の間に流れるものがあります。特に提供CMは番組の視聴者に対して繰り返しCMを流すことで、認知度向上につなげられます。放映するエリアやテレビ局によって料金は大きく異なり、数十万円単位のものから月額1,000万円を超えるものまであります。
2. ラジオCM
番組と番組の間に流すCMや、番組中にパーソナリティが直接読み上げるものなど「ラジオCM」にもいくつか種類があります。ラジオは時間帯や地域によって視聴している層が異なるため、ターゲットに合わせた時間帯や地域で流すことがポイントといえます。CMを製作するための費用が5万円～、放送料として数千円～5万円以下が目安となりますが、首都圏で流す場合には2～3倍程度の価格となります。
3. 新聞広告
「新聞広告」にも多様な種類があり、「記事広告」と呼ばれるものや、テキストのみで記載されている「案内広告」、情報と一緒に写真も掲載されている「営業広告」などさまざまなものがあります。新聞は特にシニア層がよく購読しているため、シニア層をターゲットとした飲食店の場合は効果が期待できます。
全国紙で記事広告を掲載する場合は何百万円もの費用が必要となりますが、地方紙で10mm×40mmサイズの記事バサミの広告であれば、1回1万5,000円程度で掲載することも可能といわれます。
4. 雑誌広告
「雑誌広告」は、雑誌の紙面に店舗の情報を掲載する方法であり、雑誌の購読者と自店舗のターゲット層が一致している場合は広告効果が期待できます。さまざまなジャンルの雑誌があるため、どのようなターゲット層にもアプローチがしやすいメリットがあります。しかし、広告掲載を依頼してから実際に掲載されるまでに約2か月程かかるため、掲載内容では依頼から掲載までの期間を考慮しておく必要があります。
費用は雑誌や掲載場所によって異なり、大手ファッション雑誌で1ページ利用した広告を掲載する場合は150～250万円ほど必要になります。
店舗のターゲット層に適した広告手段を選ぶ
広告媒体によって特徴やかかる費用はさまざまであり、それぞれメリットやデメリットも異なります。若い世代をターゲットとする場合は、若者がよく利用するSNSでの広告など、インターネットを中心とした広告媒体を利用することで、よりターゲットに認知されやすくなるでしょう。一方、シニア層をターゲットとする場合は新聞広告を利用するなど、ターゲット層に応じた広告媒体の選択が重要です。幅広い人に認知してもらいたいか、もしくは店舗の近くに住む人に訴求したいかなどによっても適切な広告媒体は異なるでしょう。
また、広告にかけられる費用も店舗によって異なるため、各媒体の費用の相場を事前に把握し、それぞれの予算に合った掲載方法を選ぶことが、費用対効果の高い広告運用をする上で大切です。
＜参照＞
日本経済新聞：ユーチューブ、日本で10年 ネット人口の8割が視聴
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