ECサイトで効率よく販促する方法|売上アップのキャンペーン実践例

ECサイトで効率よく販促する方法|売上アップのキャンペーン実践例

株式会社ヴァリューズが2020年4月30日~5月7日に実施した新型コロナウイルスの影響下での消費者動向アンケート調査によると、3月から4月のAmazon・楽天市場・Yahoo!ショッピングといった大手のECサイトのユーザー数が増加したことがわかりました。

ECサイト利用が増加したことで、店舗販売だけでなくECサイトでの販売を開始す事業者も増加しています。

しかしこれまで活用していなかったECサイトでの販促方法に悩む事業者も多いでしょう。

この記事では、ECサイトの販促計画の重要性や販促方法、ECサイトの開設方法について解説します。

ECサイトの販促計画を立てる意味と重要性

ECサイトの開設により、日本国内および海外の顧客に対して手広く商品を提供することが可能となります。

しかし、販促計画なしにECサイトを解説しても、顧客の獲得にはつながりません。

以下では、販促計画の重要性について解説します。

他のECサイトとの差別化

2019年にエンパワーショップ株式会社が発表した統計によると、国内のECサイト・ネットショップの総稼動店舗数は、2019年5月時点で270万9,043店舗だったことがわかっています。

多くのECサイトがある中で、顧客に選ばれるサイトにするためには「販促」が重要になります。

販促計画をたて他社ECサイトや他社との差別化を行い、自社のサイトに訪問してくれる顧客を確保することで売上の向上にもつながります。

顧客を飽きさせない

ECサイトの売上を継続的に向上させるには、リピーターの獲得が必要です。リピーター獲得に有効な要素のひとつとして、顧客を飽きさせないことが挙げられます。

具体的には、季節やトレンドに合わせたイベントの開催や特典キャンペーンの実施、商品情報やレビュー内容を充実させるなどの取り組みを行うことが挙げられます。

このように、季節や行事、トレンドなどさまざまなタイミングで利用してもらえるように新しい取り組みをしているECサイトであれば、顧客は新しい発見を求めてECサイトを訪問するでしょう。

 ECサイト販促方法

効果的な販促を行うためには、時事ネタに合わせたキャンペーンを行う、限定表示などで購買意欲を掻き立てるなど、顧客の関心をひく工夫が必要です。

以下では、販促計画の立て方や方法について解説します。

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年間予定と在庫の確認

販促計画を立てる上でまず必要になるのが、年間予定の把握です。

例えば夏の販促を考える際は、7月7日の七夕や海の日、8月の山の日といった暦上のイベントの他に、夏休みレジャーやお中元、暑中見舞い、お盆などがあります。

このようなイベントを把握することで、広告を使った販促の材料仕入れや、商品企画の検討材料などに活用できます。

年間販促カレンダーや時事ネタから自社の商品に影響があると予想されるイベントを把握し、どの季節・時期にどんな需要があるのかを考え在庫不足や在庫を抱えすぎないよう計画することが重要です。

在庫を起点に計画を立てることで、資金計画も考えられます。

心理学「希少性の原則(原理)」活用

マーケティングでは、心理学を応用した販促方法が活用されています。

今回ご紹介するのは、「希少性の原則(原理)」です。

「希少性の原則(原理)」とは、数が制限されたり日時が限定されるなど、市場に出回る数や機会が少ないことによって希少価値が高まり購買意欲を促進する販促方法です。

販促手段のひとつとして「期間限定商品」の販売方法が考えられます。

「○月×日23:59まで!」「夏季限定」など、キャンペーンの残り日数や時間をカウンター表示することで特別感を演出します。

また限定的な表示としては「数量・回数限定」をする販促方法も考えられます。

「先着○名様限定」「初回限定」などの限定販売や「在庫限り」「売り切れ御免」などの文言で、注文数量を制限して希少性を高めます。

限定表示を行う際には、終了期間や終了個数を明らかにするなどの注意が必要です。

ある事業者が、期間限定と表示していたのにもかかわらず、継続的にキャンペーンを行なっていたため消費者庁に景品表示法違反と指摘され、課徴金納付を命じられた事例もあります。

限定表示の他にも、季節やクリスマス、ハロウィン、お正月などのイベントに合わせ、各時期に適した商品群を紹介することも効果的です。顧客獲得のためには、年間の販促予定を把握したうえで、以上のようなキャンペーンやイベントを開催することも必要となります。

出店するECサイトの選び方

ECサイトの運営には、1からサイトを自分で解説する方法と、ECサービスを利用する方法の2種類があります。

以下では、これらそれぞれの方法やメリット、デメリットなどについて解説します。

自社のECサイトを使用する場合

ECサイトの運営を始める際、手段のひとつとして、自社でECサイトを作ることが挙げられます。

1からECサイトを作る場合、導線設計のためのデザイン構築から行えるため、自由度が大きいといえます。

一方で、開発費用や運営費用などの負担は大きくなる傾向になります。

近年では誰でも簡単に、安くECサイトが作成できるツールやサービスがありますが、何かトラブルがあった場合は自分で解決しなければならず、サポート対応も費用がかかる場合があります。

大手ECサービスを利用する

他の手段としては、IT企業が運営するECサービスを利用することもできます。1からECサイトを開設するよりサイト構築の時間や費用が省けるほか、各サイトの受注管理などのシステムを利用でき、ECサービスの知名度も利用できるというメリットもあります。

この方法では、モール型サイトという仮想の商店街に出店する形になり、登録料や販売手数料が必要となります。日本ではECサービスは、Amazon・楽天市場・Yahoo!ショッピングの3社が有名です。

Amazon・楽天市場・Yahoo!ショッピング3社の違い

Amazon

日本には2000年に進出した、アメリカ発のオンラインショッピングサイトです。Amazonが商品を販売するほか、企業や個人もマーケットプレイスと呼ばれるページで商品を出品できます。

料金に関しては、毎月の出品数が50点以上の大口出品と49点以下の小口出品の2つのプランがあり、販売予定商品の数などに合わせて選択できます。

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Yahoo!ショッピング

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費用は初期費用無料、月額システム利用料無料、売上ロイヤルティ無料となっていますが、商品が購入された際に、予め設定しているキャンペーン原資、アフィリエイト報酬などを負担するシステムとなっています。

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ECサイトを活用し新規顧客を獲得、リピーターへとつなげるためには、効果的な販促計画を立てることが重要です。

効果的な販促計画としては、季節や時事ネタに合わせたキャンペーンの開催や期間限定、数量限定などの「希少性の原則(原理)」の活用などが挙げられます。

限定表示を行う際には、景品表示法違反とならないよう注意することも大切です。

またキャンペーンと合わせて在庫の把握も重要です。どの季節・時期にどの商品の需要があるのかを考え在庫不足や在庫を抱えすぎないよう計画し、年間の資金計画を立てると良いでしょう。

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この記事の筆者

口コミラボ編集部

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