新型コロナウイルスの影響で、国をまたいだ人の移動が制限された状況が続いており、訪日外国人が姿を消してから一定期間が経ちます。
しかしこの時期に、アフターコロナを見据えたインバウンド対策を打つか否かによって、いざ、インバウンド需要が再開した時に、V字回復できるチャンスをつかめるでしょう。
そこで本記事では、今の時期だからこそやっておきたいアフターコロナに向けてのインバウンド集客対策について、詳しく紹介します。
訪日外国人が増加し、飲食店に対する需要も拡大
2019年以降、訪日外国人の数は右肩あがりで伸びていました。これに伴いインバウンド業界は好況となったため、観光地の飲食店の経営にも好影響を与えてきました。
そこでアフターコロナの訪日外国人の集客方法を考える前に、ここ10年のインバウンド動向について振り返ります。
訪日外国人が年々増加
日本政府観光局（JNTO）によると、2019年の訪日外国人数（推計値）は、前年比2.2％増の3,188万2,100人と、過去最多を更新しました。
直近10年間の訪日外国人数を見ても、2012年に日本政府がアジア諸国を中心にビザ発給要件を緩和して以降、訪日外国人数は前年比でずっと右肩あがりを続けており、2010年の訪日外国人数約861万人から、この10年で約3.7倍増加しています。
この急激な増加を支えているのが、訪日中国人観光客の増加です。2015年には前年比約2倍に成長し、この10年間のトータルではおよそ6.8倍増加しました。
その他のアジアの国では、特に2019年に東南アジアの国々からの新規就航や増便が相次ぎ、フィリピンは前年比21.7％増の61万3,100人、ベトナムも前年比27.3％増の49万5,100人と大幅に訪日客が増加しました。
訪日外国人の期待は日本食
では、多くの訪日外国人は、何を求めて日本を訪れているのでしょうか？観光庁がまとめた「訪日外国人消費動向調査」における、全国籍、地域を対象にしたアンケート結果によると、「訪日前に期待していたことトップ10」は以下のような結果になっています。（複数回答可）
1位 日本食を食べること 68.3%
2位 ショッピング 53.4%
3位 自然・景勝地観光 45.4%
4位 繁華街の街歩き 39.9%
5位 温泉入浴 26.5%
6位 日本の酒を飲むこと 22.0%
7位 旅館に宿泊 18.1%
8位 日本の歴史・伝統文化体験 16.7%
9位 テーマパーク 16.4%
10位 日本の日常生活体験 14.2%
また、同アンケートでは「次回の訪日でやりたいこと」についても質問しており、そこでも1位が「日本食を食べること」（55.4%）となっており、多くの訪日外国人客が日本食に対して高い関心を持って来日していることがわかります。
アフターコロナのインバウンド予想
ところが2020年に入り、新型コロナウイルスが世界中で猛威を振るうと同時に、インバウンドを取り巻く環境は一変します。
日本政府は現在も100を超える国や地域に対して日本への入国制限措置をとり、また日本からの渡航者や日本人に対して入国制限措置をとっている国や地域も130に及んでいます。
ただし、日本政府は感染拡大傾向が鎮静化したいくつかの国やエリアについて入国規制緩和検討し、実際にベトナムとは相互合意がなされました。
EUの一部の国では、日本を含む諸外国に対して入国制限を緩和した国もあります。
さらに現段階ではまだ2021年7月に東京オリンピック・パラリンピックは実施予定であり、日本そのものに対して興味、関心が薄れての訪日客の落ち込みではないことからも、今後状況が落ち着けば、インバウンド需要は徐々に回復していくものと見込まれています。
“宣言解除“で10月中国「国慶節」向け高まるインバウンド回復の期待感：第2波警戒「接触確認アプリ」導入に批判殺到も
安倍首相は2020年5月25日夕方ごろに記者会見を開き、現在発令されている緊急事態宣言を全国で解除すると発表しました。それだけではなく、新たに支援体制の強化や今後の規制緩和の方針についても言及しました。目次全国で緊急事態宣言が解除、でも警戒は怠らないで支援体制の強化と第2波への警戒事業と雇用をまもるため追加の助成200兆円超「接触確認アプリ」導入、日本で普及は可能なのか？医療体制強化と水際対策緊急事態宣言解除でインバウンド需要回復への期待感高まる全国で緊急事態宣言が解除、でも警戒は怠らない...
訪日外国人が日本滞在中に困るポイント
訪日外国人の増加の光の部分が経済への好影響だとすれば、影の部分といえるのが、受け入れ態勢の未整備が顕著化した点です。
多様な民族が暮らす海外の国と異なり、日本語による案内さえあれば事足りていた分、英語の表示対応の不足やWi-Fiの未整備などが、訪日外国人の増加と共に浮き彫りになってきました。
そこで実際に訪日外国人が日本滞在中にどんな点で不便を感じたのかを、詳しく検証していきます。
外国人が日本滞在中に「困った」こと1位は25％超で「コミュニケーション」／「Wi
観光庁によると2018年の訪日外国人数は史上初めて3,000万人を突破し、訪日外国人観光客数の流入は年々加速しています。多くの人が「日本＝おもてなし」と感じることから、ホスピタリティーあふれるきめ細やかなサービスは世界中から高く評価されています。しかし一方で、訪日外国人観光客が旅行中に不満に感じることも少なからずあります。そこで今回は、訪日外国人観光客が日本を訪れた際にどのようなことに困ったのか見ていきましょう。目次訪日外国人が最も困ったのは「コミュニケーション」コミュニケーションで困った...
1. 多言語対応が不十分
観光庁が行った「訪日外国人旅行者の国内における受入環境整備に関するアンケート」によると、訪日外国人が日本滞在中に「困った」と回答した人が1番多かった項目が「施設等のスタッフとのコミュニケーションがとれない」で、32.9%にものぼりました。
中でも飲食店を利用した時にスタッフと十分なコミュニケーションが取れずに苦労したという人が多く、都市部（東京・名古屋・京都・大阪）の飲食・小売店で困ったと回答した人の割合は23.1%、さらに都市部以外の飲食・小売店で困ったと回答したい人も18.2%に及んでいます。これは特に初めての訪日だった人に顕著で、初回訪日者が都市部の飲食・小売店でスタッフとのコミュニケーションで困った回答した人は25.7%に及んでいます。
多言語対応とは？インバウンド対策で求められる言語・対応方法・おすすめツールを紹介
多言語対応はインバウンド対策として重要視されています。しかし、語学は短期間で習得できるものではなく、多言語を操れるスタッフを雇うにも、時間と労力がかかってしまいます。日本にはさまざまな国から訪日外国人がやってきますが、多言語対応でメインとなる言語は英語と中国語です。この2か国語に対応できれば、かなり多くの訪日外国人観光客とコミュニケーションがとれるようになるといえます。「多言語対応」でどの言語に対応すべきか、また多言語対応を行う手段、おすすめの翻訳サイト・ツールついて紹介します。目次多言語...
2. 決済が速やかにできない
日本は諸外国と比較して、キャッシュレス決済の導入の遅れが指摘されています。そのため特にキャッシュレス先進国として知られる韓国、中国からの訪日観光客などを中心に、飲食店や小売店などにおける決済に困ったという意見も多く、旅行中にクレジットやデビットカードの利用で困る経験をしたと回答した人は13.6%に及んでいます。
中国では、屋台で1個100円程度のお菓子を購入してもQR決済が可能です。一方日本では、キャッシュレス決済の導入が遅れているだけではなく、個人経営の飲食店などを中心に「カード決済可能」という表示があるにもかかわらず、ランチタイム時には使えなかったり、3,000円以上の利用でないと使用できないといったローカルルールのある店も多く、訪日外国人を戸惑わせる要素のひとつになっています。
3. 無料のWi-Fiサービスが少ない
アンケートの中で、日本滞在時に困ったことの2位にあげられたのがWi-Fiの問題です。無料公衆無線LAN環境が整っておらず困ったと回答した人の割合は28.7%で、無料公衆無線LANに関する回答者の16.5%が「利用したかったが利用できなかった」とも回答しています。
つまりWi-Fiに関しては十分に整備されていないことに加え、公衆無線LANスポットの場所が訪日外国人観光客に認知されていなかったり、使用方法が分かりづらいという問題発生しているわけです。
5G時代を迎えたこと、さらには東京オリンピック・パラリンピックを控え、Wi-Fi環境は都市部を中心にかなり整備されてきていますが、今後は無線LANについて複数言語で案内を出したり、無線LAN使用可能な店であることがわかるようにステッカーなどで表示するといった取り組みも望まれています。
外国人が日本滞在中に「困った」こと1位は25％超で「コミュニケーション」／「Wi
観光庁によると2018年の訪日外国人数は史上初めて3,000万人を突破し、訪日外国人観光客数の流入は年々加速しています。多くの人が「日本＝おもてなし」と感じることから、ホスピタリティーあふれるきめ細やかなサービスは世界中から高く評価されています。しかし一方で、訪日外国人観光客が旅行中に不満に感じることも少なからずあります。そこで今回は、訪日外国人観光客が日本を訪れた際にどのようなことに困ったのか見ていきましょう。目次訪日外国人が最も困ったのは「コミュニケーション」コミュニケーションで困った...
インバウンド集客に向け、いま飲食店ができる3つの対策
国内移動が解禁された中国では、直後に国内の観光名所に多くの人が押し寄せて話題になりました。
人々の旅行に対する欲求が抑えられているだけに、新型コロナウイルスが落ち着いて人々の往来が復活した時には、観光産業がV字回復する可能性も指摘されています。その日に備えて、インバウンド集客に向けて飲食店ができる対策について、具体的に考えていきます。
1. 設備の充実
インバウンド集客に向けての設備の整備について考える時には、これまでに紹介した、訪日外国人が日本滞在中に不便を感じた点が反面教師で参考になるはずです。
そのことは、実際に訪日外国人客に人気の店の現状を見てもわかります。2020年4月に、トリップアドバイザーが「旅好きが選ぶ！外国人に人気の日本のレストラン」を発表しました。
ランキング上位店には立地条件や雰囲気の良さ、美味しい料理といった要素に加え、外国語表記のメニューがあること、多言語に対応できるスタッフがいる、宗教やベジタリアンなどの多様な文化や価値観に対応できる、Wi-Fi環境が整っている、キャッシュレス決済ができるといった要素が共通でみられます。
外国人に人気のレストラン最新ランキング／1位〜7位まで肉料理が占拠、17軒が初登場【トリップアドバイザー
新型コロナウイルスの感染拡大により国家間の移動が制限され、訪日外国人観光客は以前に比べ大幅に減少しました。航空業界や観光業界を始めとする多くの業界がその影響を受けています。現在外国人が日本で旅行するのは難しい状況ですが、その分リバウンド的に訪日需要は高まっていると予想されます。来年には東京オリンピックを控えていることもあり、新型コロナウイルスの流行が収束に向かえば、インバウンド業界は盛り上がっていくでしょう。今回は4月28日にトリップアドバイザーが発表した「旅好きが選ぶ！外国人に人気の日本...
2. 外国人が利用する情報サイトへの登録
2018年に観光庁が行った調査結果によると、多くの訪日客が旅マエの情報源として役立ったと回答しているのがSNSです。
どの媒体を旅マエの情報収集に活用しているのかは国ごとに違いがあり、韓国、台湾、香港、タイでは「Facebook」と「YouTube」と答えた人が半数以上で、中国では独自のSNSである「Weibo」と「WeChat」の利用者が目立ちます。
さらにアメリカはYouTubeの利用者が半数以上を占め、逆にFacebookの利用率は4％台にとどまっています。
SNSの中でどんな発信者の投稿を参考にしているのかについては、「旅行会社/メディアアカウント」「インフルエンサー」など、口コミを重視する傾向がうかがえます。
例えばアメリカの場合、口コミサイトの活用率は41％と高く、アメリカのソーシャルニュースサイト「Reddit」や「TripAdvisor」「Airbnb」などが人気を集めています。
効果的に集客を行うためには、自店のターゲットがどんなサイトを活用しているかを把握し、そこに店舗情報を掲載したり、口コミを広げる努力をすることがインバウンドの集客につながります。
【最新】外国人に人気の体験・ツアーランキング発表 1位は？ 日本酒・ラーメン解説など人気上昇【トリップアドバイザー
4月28日、トリップアドバイザーから「旅好きが選ぶ！外国人に人気の日本の体験・ツアー」の最新版が発表されました。現在は、新型コロナウイルスの影響で入国制限の措置が取られているため、観光地でも訪日外国人観光客の姿を見かけることはほとんどなくなりました。しかし、新型コロナウイルスの収束後に狙いを定めたプロモーションはすでに始まっています。インバウンド回復期の需要をつかむためには、昨年人気だったコンテンツを知ることも重要です。今回は、トリップアドバイザーのランキングをもとに、訪日外国人観光客に人...
3. 感染防止策による安心・安全への取り組み
東京オリンピック・パラリンピック招致の際に注目を集めた日本の「おもてなし文化」ですが、現在の最高のおもてなしは、新型コロナウイルスに対する徹底した感染防止対策です。
具体的にどんな取り組みをすべきかについては、国や自治体からも情報発信されています。
たとえば大分県では、飲食店が取り組むべき新型コロナウイルス感染症の防止策の徹底状況をチェックしながら、店独自の状況が一目で分かるポップが作成できるウェブサイトを無料で公開して話題になっています。
その中で取り上げられている感染防止対策には、次のようなものがあります。
- 入店時の手指のアルコール消毒
- 店内のソーシャルディスタンスの確保
- 料理は大皿ではなく、できる限り個別配膳で提供
- 接触が少ないキャッシュレス決済の導入
- スタッフのマスクの着用
- 店舗内の衛生の徹底
ポップを作る過程で自店の不足部分がわかるだけではなく、来店者にもわかりやすいと好評です。
感染防止徹底宣言ステッカーとは？東京都の申請方法や実施内容・小平市は協力金を支給・福井県や大阪府でもステッカーを配布
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、飲食店はじめ各種店舗では感染防止対策に積極的に取り組んでいます。東京都では店舗を対象に「感染防止徹底宣言ステッカー」発行しています。消費者は店舗や施設を訪れての対面での消費行動を以前よりも避ける傾向にあります。事業の継続が難しくなってしまった店舗や、事業を継続していても客足が少なく、思うように収益を上げられない場合も少なくありません。客足の回復を目指し、自治体は事業者向けの支援策を講じています。本記事ではそうした支援策の一つである、感染防止徹底宣言ステッ...
飲食店向けのガイドライン：Withコロナ時代の営業再開・継続のための取り組み
新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言が解除され、2020年5月末には飲食店の営業自粛も緩和されました。しかし東京都内で7月2日に107人新規感染者が確認され、7月10日には243人と継続して多くの新規感染者が確認されています。これを受け、小池都知事は7月15日夕方ごろに緊急記者会見を行い、東京都内での感染状況がコロナ警戒レベルのもっとも高い「感染拡大警報」であると公表しました。いまだ感染が終息しない状況で、飲食店が営業再開・継続する上で徹底した感染予防対策を行う必要があります。5月14日に...
アフターコロナのインバウンド集客に向けた対策を
新型コロナウイルスをめぐる状況は、日々刻々変化しています。日本ではまだまだ感染拡大が収まりませんが、アジアの国々では波はあるものの感染が比較的落ち着いている地域があるほか、ニュージーランドのように感染抑制に成功したと評される事例も増えてきています。
国境をまたいでの人の行き来はまだ先になりそうですが、家の中で次の旅行に思い馳せて、旅マエ情報をしている人は少なくありません。
そこで将来への投資として、SNSに力を入れて海外に向けての広報に注力するということが考えられます。
世界的に人の移動が解禁となった際に「選ばれる店」となっておくために、感染防止策を徹底したり、Wi-Fiやキャッシュレス決済を導入したりと、今、できることは数多くあります。
アフターコロナのインバウンド集客に向けた対策への取り組みは、今、すぐにでも始めるべきだといえるでしょう。
キャッシュレス決済とは？種類と仕組み・メリット、ポイント還元事業の結果
キャッシュレス決済とは、現金を使わずに支払いを行う方法のことで、クレジットカードやQRコード決済、電子マネーでの決済などがこれに当たります。日本は先進国の中でキャッシュレス決済があまり進んでいませんでしたが、2019年10月1日から2020年6月30日まで消費税増税に伴いキャッシュレス・ポイント還元事業が行われ、キャッシュレス決済の急速な普及が進みました。また新型コロナウイルスの感染拡大によりレジでの金銭の受け渡しの省略が、感染拡大予防に好まれるようになっています。さらに2020年9月から...
Free Wi - Fiでインバウンド対策
公共の場所で利用できるFree Wi-Fiスポットを見かける機会も増え、駅や空港などでFree Wi-Fiを利用したことのある人は多いのではないでしょうか。公衆無線LANの認定規格であるWi-Fiは、接続するだけでインターネットに繋げるため利便性が高く、店舗で提供されるWi-Fiを利用する顧客も多いです。今回は、Free Wi-Fiの導入を検討する際に知っておきたい、Free Wi-Fiの種類や導入のメリットについて説明します。目次Free Wi-Fiとは無料で高速無線通信を利用できる無線...
口コミラボ セミナー紹介＆最新版MEOまとめ
【飲食業界必見】売上を◯倍に！事例から読み解く、新規獲得からリピーター続出の秘伝ワザ
〜 なぜ、あのお客様は来てくれたのか、そしてリピートしてくれるのか 〜
飲食業界において、お店に好意を持ってくれるお客様を獲得することは極めて重要です。
「１店舗目に来店してもらうために」「また来てくれるために」など、お客様の初来店から、商品やサービスを再購入してくれるまでのメカニズムを解明することは、マーケティング活動において不可欠な要素となっています。
今回のセミナーでは、お客様の行動心理や再購入メカニズムを解明し、それらに基づいた効果的な施策を実施するためのポイントを市場の動向や実際の事例に基づいて詳細に解説いたします。
詳しくはこちらをご覧ください。
→【飲食業界必見】売上を◯倍に！事例から読み解く、新規獲得からリピーター続出の秘伝ワザ
【24年3月版 Googleマップ・MEO最新情報まとめ】
そこで口コミラボでは、MEO・口コミマーケティングに役立つ最新ニュースをまとめた「Googleマップ・MEO最新情報まとめ」を毎月発行しています。
本記事では、2024年2月〜3月の情報をまとめたレポートのダイジェストをお届けします。
※ここでの「MEO」とは、Google上の店舗・施設情報の露出回数を増やしたり、来店行動につなげたりすることで、Google経由の集客を最大化させる施策を指します。
※『口コミアカデミー 』にご登録いただくと、レポートの全容を無料でご確認いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→ビジネスプロフィールにSNSの投稿が表示される / 宿泊施設のGoogleビジネスプロフィールでSNS登録が可能に ほか【24年3月版 Googleマップ・MEO最新情報まとめ】
