Agodaとは、2005年に設立されたオンライン予約サイトです。元々はアジアのホテル予約サイトとしてリリースした経緯やアジアに拠点が多いことから、アジア圏の旅行マーケットに強いことが特徴であり、現在世界65カ国230万人以上に利用されています。
Agoda独自のシステムやプロモーション、多言語翻訳ページや日本語対応のカスタマーサポートがあるため、日本でもアジア圏をターゲットとする宿泊施設のマーケットツールとして注目されています。
一方でネット上には、Agodaを利用した利用客からのネガティブな声もあり、Agodaに登録する場合は、メリット、デメリットを把握した上で掲載を検討する必要があります。
Agodaとは
Agodaはアジアに多くの拠点を持つ企業で、アジア圏における知名度が高いオンライン旅行サイトです。
最低価格保証、会員価格、ポイントマックスのようなAgoda独自のシステムやプロモーションが強みとなっています。
アジアを中心としたホテル予約サイト
Agodaとはシンガポールを本社としてアジアを中心に販路を広げ、世界200万軒以上の宿泊施設を掲載しているOTA（オンライントラベルエージェント）の一つです。
OTAとは、オンライン上で取引を行う旅行会社のことを指し、店舗型の旅行会社と同様に宿泊と航空券をセットにした国内外のパッケージを販売している他、施設と旅行者が直接契約できる宿泊施設の仲介や、付随して旅行保険などを取り扱っています。
Agodaは、同じOTAの「Booking.com（ブッキング・ドットコム）」を運営している「Booking Holdings Inc.（ブッキング・ホールディングス）」のグループ会社であり、2020年7月現在、日本語を含む39言語の翻訳ページで空室確認や即時予約が可能となっています。
OTA（Online Travel Agent）とは
OTA（Online Travel Agent ｜オンライン・トラベル・エージェント）とは、インターネット上で航空券や宿泊施設の予約をとる旅行予約仲介業者を指します。FITと呼ばれる個人旅行客の割合増加やインバウンド誘致に伴い、急成長を遂げています。この記事ではホテルなどの宿泊施設側の概要や登録方法、メリット・デメリットをご紹介します。Googleマップによる集客、うまく活用できていますか？口コミサイトで、もっと集客できるようにするサービス「口コミコム」でGoogleマップからの来店を約2...
Agodaの特徴
Agodaの特徴としては、最低価格保証、会員価格、ポイントマックスの3つが挙げられます。
「最低価格保証」とは、他のオンライン予約サイト上で同条件のより安い宿泊料金のプランがあれば、差額が返金される制度です。Agodaで予約完了後安いホテルを発見した際に、所定の申請条件を満たすと申請手続きができます。
また会員限定のサービスやポイント制度も充実しており、無料会員登録により会員限定の特別価格にて宿泊施設が予約可能になる他、Agoda経由で対象ホテルの宿泊予約によって、提携施設や航空会社が提携するマイルやポイントを貯めることができる「ポイントマックス」という特典プログラムも提供しています。貯めたポイントは航空券代や宿泊費用へ還元することが可能なため、利用客に好評となっています。
Agodaに掲載するメリット・デメリット
宿泊施設がAgodaに掲載をするメリットとしては、初期費用がかからないことや多言語への対応、管理画面の操作性のわかりやすさなどが挙げられます。一方で、デメリットとしては、旅行料金が不明確、トラブル対応が不誠実などの声も上がっています。
メリット1. 登録料無料で世界中の予約システムと連携
宿泊施設がAgodaに登録する上での料金は無料で初期費用はかからず、実際にAgoda経由で予約及び宿泊があると宿泊料金より手数料が引かれる成果報酬モデルです。
施設側は、モバイル端末から宿泊者へのメッセージ送信や予約管理ができ、予約カレンダーを他のプラットフォームと連携させることも可能であり、施設側の操作性も配慮されています。
また、メール以外に電話でも問い合わせ可能な日本語のカスタマーサービスセンターも用意されているため、不測の事態が生じた場合でも迅速に対応可能となっています。
メリット2. 訪日旅行者の多いアジア圏に効果的にアプローチ
日本政府観光局によると2019年の訪日外客数の国別割合は、中国、韓国、台湾、香港、アメリカ、タイの順に多く、アジア圏からの来訪が突出しています。
Agodaは、前述したようにアジア圏のユーザーが多いOTAとして知られており、訪日数が多いアジア圏にターゲットを絞って集客する際、有効な手段として活用が期待されます。
また、世界最大級の人事コンサルティングを手がける「MERCER（マーサー）」が発表した「2020年世界生計費調査(Cost of Living Survey) – 都市ランキング」によると「東京」は3位にランクインしています。
昨年2019年よりは順位を一つ落としているものの、アジア圏では1位の「香港」に次ぐ形となっており、物価の高い都市である事実に変わりはなく、総じて「日本は物価が高い」とのイメージを抱いている訪日外国人観光客も少なくありません。
しかしながら、Agodaではこのような来訪ハードルを下げる効果が期待されるさまざまなキャンペーンを組んでおり、豊富な多言語対応も相まって、アジア圏への訴求につながると言えるでしょう。
Agodaの登録方法を徹底解説！アジア向けインバウンド集客はコレ！
Agodaはオンライン旅行予約のプラットフォームを世界規模で提供しており、アジアを中心に多くのユーザーに利用されています。そのため、集客力アップの対策として効果なツールと言えます。そこで今回は、Agodaに掲載する方法とホテルのアジア向けインバウンド集客について紹介します。目次Agodaの登録方法ユーザー登録の方法は？事業者登録の方法は？アフィリエイト登録の方法は？Agodaに登録・掲載するメリットアジア圏に強い世界中の予約システムと連携ネット予約で宿泊客増Agodaで口コミを集める方法は...
デメリット：Agodaと利用客のトラブル
一方、Agodaによって利用客がトラブルに巻き込まれてしまった、という事例も報告されています。例えば、キャンセル料が無料でなかった、宿泊が予約されていない、トラブルが生じた際のAgodaの対応が不誠実、などのケースが挙げられます。
しかしながら、こうした一連のトラブルは他OTAでも度々報告されています。
例として、「キャンセル料無料」に関してはプラン内容によって異なるため、全ての場合において無料となるわけではなく、また「宿泊予約の不備」に関してはAgodaというよりは宿泊施設側の問題であるため、一概にAgodaの過失とはいえないものの、結果としてプラットフォームであるAgodaの評判が下がるという一面もあるようです。
施設側としては、掲載情報の随時アップデートや、決済時為替レートのような施設側でコントロールできない事象の把握に努め、利用客の誤解を招かないような対応が必要となるでしょう。
Agoda掲載で利用者が不便を被るリスク
ウェブ上のAgodaの評判としては、料金表示や決済情報、キャンセルの可否の表示がわかりにくいという利用者による否定的な意見も見られます。これらを踏まえたうえで、Agodaへの掲載を検討する必要があります。
税・サービス料がかかる
利用客がAgoda経由で予約をする場合の注意点としては、予約の最後の過程まで実際に支払う金額がわからないため、最終金額は当初表示されていた金額よりもある程度高くなると想定しておく必要があることが挙げられます。
料金表示のわかりにくさは他サイトでも見受けられますが、Agodaでは宿泊プラン詳細画面では税金とサービス料金が含まれておらず、支払いに進もうとすると税金とサービス料金が追加される表記となっています。
決済システムがわかりづらい
Agodaを利用した利用客の声の中には、いつ決済がされるのか、またその料金がいくらなのかが不明確であるという意見も見受けられます。
基本的に旅行日が先でも予約を入れたその日中に支払いが必要になる場合が多く、そうでなくともいつクレジットカード決済がされるのか、現地の通貨なのか居住地の通貨なのかがわかりにくいという声が挙がっています。
またクレジットカード引き落とし時に旅行者に不利なレートで課金されてしまう、という事例も報告されています。
キャンセル可否がわかりづらい
キャンセルの可否がわかりづらいことも、Agodaの予約ページがわかりにくいといわれる理由の一つのようです。
宿泊施設の予約ページにはキャンセル無料の文言があっても、該当施設の全てのプランにキャンセル無料が適用されるわけではない、という見え方となっています。
実際に宿泊したいプランがあれば、プラン詳細ページをしっかりと確認し、いつまでならキャンセル無料と記載されているのか等、細かく確認する必要があります。
予約サイトでよくあるトラブルを理解して効果的な集客対策を
Agodaはグローバルにオンライン旅行サイトを展開している「Booking Holdings Inc.（ブッキング・ホールディングス）」のグループ会社であり、アジア圏に強いオンラインホテル予約サイトのため、Agodaを活用することで訪日数が多いアジア圏への効率的なアプローチが可能となります。
最低価格保証、会員価格、ポイントマックスのように独自のキャンペーンや会員特典を活用することで、コストパフォーマンスを重視する利用客に旅行商品への訴求が期待されます。
ただ、一般的な予約サイトで散見される料金表示及びページ表記におけるトラブルがネット上で報告されていることから、デメリットも把握した上で集客ツールとして活用していく必要があると考えられます。
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