コロナウイルスで懸念されるインバウンド市場・新たな見直しを

市場の見直しと新たな開拓を

日本交通公社は2月13日、「新型コロナウイルスでどうなる？インバウンド市場」と題してコラムを掲載しました。

訪日中国人の半減は必須だとした上で、市場を見直す機会として、新たな戦略に取り組んでいくようアドバイスしています。

このコラムでは、2003年SARS流行期の訪日市場を振り返りながら、今後のインバウンドについて分析しています。

SARS流行時は、主な感染地域からの訪日外国人が2003年の3月には15万人台であったのが、5月には5万人台、前年比マイナス67％となり、インバウンド市場は大きな打撃を受けました。

その後は回復に向かいましたが、今回のコロナウイルスは潜伏期間が長く無症状のケースもあることから、夏までに終息するかも不透明な状況となっています。

インバウンドの3割を占める中国、旅行手配方法は「団体ツアー」24％、「個人旅行パッケージ」47％、「クルーズ」23％ですが、これらすべて大幅な減少が見込まれます。

特に団体ツアーの比率が多いゴールデンルートエリア、静岡県や愛知県、山梨県、奈良県などが影響を受け、支援策が求められます。

一方で、中国以外で団体比率が高いのは台湾、ベトナム、タイ、マレーシアなどでした。

コラムでは、特に東南アジアは今後の市場開拓の鍵を握るとしています。

波乱の幕開けとなったインバウンド市場ですが、ターゲットの見直し、新規事業、外的リスク対策など、改めて見直す機会ととらえるべきではと指摘しています。

日本交通公社のプレスリリース
https://www.jtb.or.jp/

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